自衛官ならずとも、日本人なら誰でも、自国の将来に対する夢と希望を見つめた人生を送りたいと願わないものはいないはずである。
昨日、IT野球の提唱者である“楽天”の野村監督の言葉を披露する。国防の重要性をスポーツに例えては論評する失礼をお許し願うとして、野村氏の言葉をそのまま伝えたい。
「チームを勝利に導くには、選手一人一人に、自らのおかれている立場に優越感を持たせた上、次いで自らの技術と能力に自信を持つよう育て上げることである」と。
即ち、すべての自衛隊員に日本立国の精神が崇高で、世界の盟主であるという高邁な理想国家であるという優越感を持たせてこそ、一身を擲っても国家と国民の生命財産を守る国防の任に励めるよう、士気の高揚を願っての信念にもとる論評であると評価する。
自虐思想で侵略国家であると政府見解した村山談話が、間違いであることを、戦勝国の米国ほかの連合国司令官であったマッカーサー元帥が、「第2次世界大戦へ日本が参戦したのは、資源のない日本であるから自衛のため当然であった」と、東京裁判終了後、自衛のためであったことを認めている。更に、インドのキーナン検事は、「日本の参戦は侵略ではなく、自衛のためだから戦勝国の論理で制裁すべきでない」と、裁判中、検事の立場であるのに、随所に日本擁護の弁論をしてくれている。
しかるに、旧田中派の流れを組む経世会の威を借りて、うぬぼれと豪腕を駆使して、でっち上げた細川内閣。しかし、熊本財閥と信じていた細川は、運送屋から借金していることは判明し、短命。次に、盟友であった羽田に組閣を命じた。これまた、失政続きで、ついに小沢の院政に従う者がいなくなり、遂に、旧社会党党首村山氏を首班とする自・社・さ連合にお鉢が回った。
しかし、野党の政治屋というより、国会議員に就職した者が首相になっても日本国全体のことを考える知識もなく、洗脳されてきた反政府運動で培われた反社会的思想の日本社会党党首的発想しか出来ず、国家的経営戦略能力はなく、日本人の夢と希望を持たせる政策構築などできるはずもなく、自虐的に侵略国であると自認した政府見解を発表すことが、次世代の日本国民にどのような影響が生じるかなど予測できないまま発表してしまたものである。
前科者のレッテルを威張って振りかざすのはヤクザ者とその集団である。民社党はじめ田母神論文をけしからんと怒鳴り、「退職金を返せ」と詰問している参院民主党の藤田幸久委員を始めとする野党議員たち。しかも、日本人の顔をし、日本国籍を持つジャーナリストを自称している者とその組織を最大限活かして野党勢力と連動し、情報操作しているマスコミ各社の実態を、11月12日のサンケイ新聞の「産経抄」が、具体的に現在の日本社会におけるマスコミの国会を舞台とする情報操作犯罪の実態を訴えているので、以下に全文を披露し、参考に供したい。
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